現在のマーケットにおいて最も見過ごされているリスクは、価格の「急騰」そのものではなく、その「高値での停滞」である。
地政学リスクを背景としたエネルギーや原材料価格の高騰が一時的なスパイクであれば、企業は手持ちの在庫や一時的な利益削りで耐え忍ぶことができる。
しかし、高値が数ヶ月単位で停滞すれば、その猶予は失われる。

高値停滞は、じわじわと企業の体力を奪う。
耐えきれなくなった企業から順に、「価格転嫁（値上げ）」か「生産縮小」という、どちらを選んでも痛みを伴う決断を迫られるからだ。
この「時間の経過」こそが、実体経済を確実に、かつ致命的に蝕んでいる。

企業が直面しているのは、出口のない二択だ。
一つは、コスト上昇を製品価格に転嫁する道。しかし、これが行き過ぎれば消費者の購買意欲は減退し、売上数量（ボリューム）が激減する。
もう一つは、転嫁をせずに自社でコストを飲み込む道。
この場合、原価率の悪化がダイレクトに利益を直撃し、赤字転落を招く。

どちらの選択も、最終的には企業価値の損壊に行き着く。
高値で止まっている時間が長ければ長いほど、このダメージは特定の業種から経済全体へと波及し、実体経済의傷跡は言い逃れのできない「面」の破壊へと繋がっていく。

私が最も危惧しているのは、5月の決算発表が「希望」を殺すトリガーになることだ。
これまで投資家たちは、どこかで「コスト高は一時的であり、次の四半期には回復する」という楽観的なシナリオを抱いて買い支えてきた。

しかし、実際に突きつけられる数字が、価格転嫁による需要減や、転嫁不能による利益の蒸発を露骨に示していたらどうなるか。
その瞬間、市場を支えていた唯一の柱である「期待」という名の防波堤が決壊する。
ショート勢が絶滅し、買い戻しによるクッションが存在しない今の相場環境において、希望が失望に変わった後の落下は、文字通りの「真空落下」となるだろう。
実物（資源）に振り回される「虚像（株価）」が、ついに地面に叩きつけられる瞬間が近づいている。