「持続可能な社会」という言葉を聞くたびに、私は言い知れぬ不快感を覚える。
これまで何十年もの間、利益最大化のために地球規模で資源を収奪し、環境を切り売りしてきた勢力が、自分たちの優位性が危うくなった途端にこの言葉を使い始めたからだ。
2026年現在、彼らが唱える「持続可能性」とは、後発組の成長を「環境」という大義名分で制限し、自分たちだけが逃げ切るための新たなルール作りに他ならない。

いわば、経済植民地主義の再定義だ。
かつては軍事力で支配したが、今は「環境基準」や「国際秩序」という言葉で他国の手足を縛る。
この偽善的なフレームワークこそが、今のG7が死守しようとしている「国際秩序」の正体である。

フランスをはじめとするG7諸国が「資源確保のための具体的措置」を強調しているが、その本音は「クリーンな供給網」などという綺麗なものではない。
実態は、中露やグローバルサウスの陣営に流れる資源を物理的・経済的に遮断し、自陣営（G7）へと強引に引き込むための露骨な経済工作だ。

これはもはや、銃火器を使わない「経済的な宣戦布告」と言っても過言ではない。
特定の戦略資源を「倫理的」というラベルで囲い込む行為は、他陣営の産業を窒息させるための武器として機能している。
G7が語る「平和」とは、自分たちのサプライチェーンが脅かされない状態を指しているに過ぎず、そのためには他国の生存権すら平然とテーブルに載せるのが彼らのやり方だ。

現在、世界はG7とグローバルサウス、それから中露という複雑な利害の衝突の中にあり、もはや「正義と悪」という幼稚な二元論では語れない。
中東リスクが激化し、エネルギーの動脈が詰まりかけている今、各国は「自国の生き残り」を最優先に、なりふり構わず動いている。
これまで表面を覆っていた「国際協調」というメッキは剥がれ落ち、ドロドロとした権力闘争という「本音」が剥き出しになっている。

フランスが「具体的な措置」と言えば言うほど、それは対立陣営から資源を奪うための冷酷なサバイバル・ゲームの号砲となるだろう。
私たちは「平和」という言葉の裏で、誰が誰から何を奪おうとしているのかを注視しなければならない。
デジタル上の甘い幻想やシステムが提供する「安心」に飲み込まれず、物理的なリアリティと実利の行方を冷徹に見極めること。それだけが、この分断される世界を生き抜くための唯一の道だ。